こだわり別おすすめ注文住宅会社3選
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こだわり別おすすめ注文住宅会社3

デザインとコスパを
両立した家づくり

グランハウス

中心価格帯
1600-2600万円(35坪)

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公式サイト

厳選された
自然素材の家づくり

ひだまりほーむ

中心価格帯
2400-3400万円(35坪)

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トヨタの技術を
いかした家づくり

トヨタホーム

中心価格帯
2000-3000万円(35坪)

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グランハウス ひだまりほーむ トヨタホーム
デザインとコスパを両立した家づくり 厳選された自然素材の家づくり トヨタの技術をいかした家づくり
1600-2600万円
(35坪)
2400-3400万円
(35坪)
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岐阜の注文住宅ガイド » こだわりをかなえる!注文住宅業者をピックアップ » 耐震に強い注文住宅と基礎知識

公開日: |最終更新日時:

耐震に強い注文住宅と基礎知識

目次

耐震に強い会社

一級建築士が在籍している岐阜市の工務店の中で、耐震等級3と制震ダンパーに対応している工務店を紹介しています。(2021年9月調査時点)

ナチュラホーム

ナチュラホーム公式サイトキャプチャ
引用元:ナチュラホーム公式サイト(https://www.n-town.jp/)

ナチュラホームは、自由設計の住まいを提供しています。家族構成やライフスタイル、趣味に合わせたスペースの配置も可能。趣味に合わせた実用・アイディア収納の提案や家事を楽にする動線の確保など、住みやすく楽しく過ごせる住まいを提案します。
また、同社は全棟自社で構造計算を実施。耐震等級3に制振装置(ダンパー)をプラスすることで、頑丈な住まいを提供しています。この制振装置は、建物へ伝わる地震の揺れを吸収することにより、余震に対しても強い家を実現します。また、同社は「在来軸組工法」と「金物工法」の2つの工法のメリットを併せ持ったAPS工法を採用しています。

ナチュラホームのアクセス情報

ナチュラホームの基本情報

  • 会社名:ナチュラホーム
  • 本社所在地:岐阜県岐阜市江添2丁目7番13号

無添加計画岐阜支店

無添加計画岐阜支店公式サイトキャプチャ
引用元:無添加計画岐阜支店公式サイト(https://www.re-trust.com/)

無添加住宅の住宅は、「減震+耐震」で地震に対応する住まいです。
スーパージオ工法を採用することによって地震のS波を遮断し、地盤を軽量化。このことによって、地震などが起きた時にも建物を沈みにくくすることができます。また、同社では、全棟で構造計算を行い、設計段階から耐震構造に取り組みます。それに加えて、地盤の調査を行った結果を基にして、基礎に対しても構造計算を行うことによって、1軒1軒の住まいに適した基礎を造ります。
さらに、オプションとして他方面からの揺れに対応できる制振ダンパーを用意。同社では、自動車のサスペンション技術を応用し、既存の住宅の耐震対策にも広く利用されている「MER system」と呼ばれる制振ダンパーをおすすめしています。

無添加計画岐阜支店の基本情報

  • 会社名:無添加計画岐阜支店
  • 本社所在地:(岐阜支店)岐阜県岐阜市東明見町27 2階

岐阜県の耐震についての補助金

岐阜県が実施している耐震にかんする補助金について調べました。

木造住宅耐震診断(無料耐震診断)

2019年5月13日より、対象となる一戸建て住宅を対象に耐震診断と工事にかんする情報を提供してもらえる制度です。耐震診断は無料となっています。該当するのは以下に当てはまる戸建て住宅です。

  1. 昭和56年5月31日以前に着工された木造の一戸建て住宅
  2. 店舗や事務所などと併用している住宅の場合は、延べ面積の過半を住宅として使用しているもの
  3. 丸太組工法や国土交通大臣の特別な認定を受けた工法でないもの
  4. 耐震診断について居住者の承諾を得ているもの(賃貸住宅や借家)

申し込めるのは、原則として住宅の所有者が行います。特別な理由で所有者が申請できないときは、別途書類を用意すれば大丈夫です。建築指導課に印鑑と課税証明書か固定資産税納税義務者証明書を持って行き、申し込みます。郵送では受け付けていないのに加えて、毎年度新着順受付なので、受付開始時期をチェックしておきましょう。

木造住宅に係る住宅耐震改修工事

昭和56年5月31日以降に建てられた木造の戸建てや長屋、共同住宅などを対象に、耐震改修工事の補助が受けられる制度です。丸太組工法やプレハブ工法は対象外となっています。改修工事にかかる費用のうち、一般改修は最大101.1万円、簡易改修は最大84万円の補助が受けられます。

建築物の耐震化については、総合窓口「ぎふ耐震リフォームネット」が利用できます。対象となるのは、改修(リフォーム)の場合でした。 新築の場合は、耐震構造にするかではなく家族構成や省エネといった項目を対象に金利補助の制度が利用できます。

耐震について知っておくべき知識

耐震基準とは

耐震基準は、建築基準法によって定められています。地震による揺れに住宅が耐えられるかを強度で表します。

耐震基準は、建物の面積や仕様、高さなどによる基準が設けられています。耐震基準を満たすことは、自分や家族の安全を守ることです。注文住宅を建てる際には、必ず気にしておきたい項目と言えるでしょう。1981年を境に、旧耐震基準と新耐震基準に分かれます。旧耐震基準では「中程度の揺れに倒壊しない」という基準でしたが、新耐震基準では、「大きな揺れでも倒壊しない」ものとなりました。1981年以降に建築確認申請がされた建物は、新耐震基準を元に建てられています。

耐震等級とは

住宅の品質確保の促進等にかんする法律によって定められた住宅性能表示です。3つの段階に分かれています。等級があがるほど、耐震性に優れているとされます。それぞれの基準は以下の通りです。

耐震等級が1であっても、建築基準法は順守されています。阪神淡路大震災程度の揺れであれば、すぐには倒壊しない程度の耐震性能は備わっているのです。しかし、近年は災害が多くより高い耐震性能を求める人も増えました。

耐震等級2は、避難所として指定されている学校や病院などが基準としている耐震等級です。そして、等級3は消防署や警察署など防災に欠かせない施設と同等の耐震性を表しています。注文住宅を建てる際には、耐震構造はもちろんですが耐震等級にも着目して、安全に暮らせる我が家を建てましょう。

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